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今年2020年に読んだMyBestBooks Top3

今年2020年に読んだMyBestBooks Top3です。

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① 高樹のぶこさんの「小説伊勢物語 業平」

  古典を現代語訳でなく、小説という形で甦らせる試み、
ですます調のみやびやかな文体。

 よく知っている和歌が読まれた
背景、業平が生きた時代、社会が身近に感じられた作品でした。

②内田洋子さんの「モンテレッジオ 小さな村の旅する本屋の物語」

 2018年に出版された本です。
FMcocoloのDJが紹介していて読み始めました。

 著者が見たまま聞いたままを文章に落としているだけなのに、
味わい深い!

 装丁、紙質も上等。

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③ 鴻上尚志さんの「同調圧力 日本社会はなぜ息苦しいのか」と

「空気」と「世間」

BS -NHKのCool Japanで活躍?している演出家の鴻上さんの対談・著書。
コロナ禍のなか日本人・日本のマスコミの行動等、
これを読んで少しスッキリした感じです。

年明け元旦のCool Japanが楽しみです。

新型コロナの先行き??

毎日新型コロナ感染者数が発表され、
TV等で、昨日に比べ「増えた」「減った」と一喜一憂しています。
感染者数の数を、検査体制・検査数を無視して、
前日の数字と比較することにずっと違和感を感じていました。

半年前(7/18)、BS7「日経プラス10サタデー」で、
山川龍雄キャスターが示した
「曜日ごとの感染者数の推移表(東京)」
をみて、わかりやすいと思い、「大阪版」を作成してきました。

最近でな、各メディアも、前日と比べるのではなく、

曜日ごとの比較をするようになってきています。

Impress Watchのサイトから

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次は、NHKのHPのデータです(2020.12.29現在)。
折れ線は1週間の平均(7日移動平均値)です。
大阪は伸びが抑えられているようですが、
東京はまだまだ感染拡大が抑えきれていなうようです。

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キャッシュレス決済に係る決済手数料の消費税

キャッシュレス決済に係る決済手数料の消費税の課否判断は非常に複雑です。

クレジットカード決済に係る決済手数料については
国税庁サイトで公表されている質疑応答事例集があります。
https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shohi/06/02.htm
この事例は、加盟店が信販会社に対して商品代金という『金銭債権』を譲渡し、
譲渡代金を受取っているケースです。
このような場合の決済手数料は、金銭債権の譲渡ということで、
消費税は非課税として取扱われます。

気をつけていただきたいのは、加盟店が信販会社と直接契約ではなく、
決済代行会社を通しているケースです。
このような場合には、決済代行会社に対して『金銭債権』を譲渡しているわけではないので、
決済代行会社に支払う決済手数料に係る消費税は課税として捉えられます。

また、この他『金銭債権』を譲渡しないケースが存在します。
いわゆる“チャージ”方式のキャッシュレス決済手段を用いた場合の決済手数料です。
こちらも、消費税が“課税”になります。
代表的な決済手段ですと、交通系電子マネー、
LINE Pay、Alipay、WeChat Pay、d払いなど
です。

以上をまとめると、次のとおりです。

決済手数料に係る消費税が
『非課税』となる決済手段
決済手数料に係る消費税が
『課税』となる決済手段
  • クレジットカード
  • QUICPay
  • iD
  • など(ただし、契約先が決済代行会社の場合には、課税)
  • 交通系電子マネー
  • LINE Pay
  • Alipay
  • WeChat Pay
  • d払い
  • 楽天Edy
  • nanaco
  • WAON
  • 左の非課税となっている決済手段のうち、契約先が決済代行会社のケース
  • など

 

新しいイヤフォン SORA碧Light(2019)

新しいイヤフォンを手に入れました。
O2aid社の「SORA碧light」です。
4,000円ほどの安いイヤフォンです。

しかしこの実力はなかなかなものです。
もうかれこれ50年近く前から聴いている、
Bill Evansトリオの1961年
NYのVillage Vanguardでのライブを聴くと
Village Vanguardの空間にタイムスリップしたような、
リアルな音が再現されてきました。

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ガサゴソというVilleage Vanguardの客席の音が、
以前は邪魔におもっていましたが、
リアルな空間が感じられます。

 今まで、数多くのスピーカー、ヘッドフォンを使ってきました。

SONYのスタジオ仕様のヘッドフォンもいいですが、
頭の上が重くて、私にとって使用感はいまいちでした。
今回手に入れたイヤフォンは、
SONYのスタジオモニターに負けないくらい
いい音を聞かせてくれます。
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テレワーク 「柔軟な勤務」理想との落差

今朝の日経電子版に記事からの感想です。

「ハンコ社会」からの脱却が遅々として進まない状況から、
日本企業でのテレワークの進み具合について、疑問に思っていましたが、
今朝の日経電子版の記事を読んで、
少し納得しました。

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”スイスのシェアオフィス企業、IWGの2019年の調査で
「在宅勤務など柔軟な働き方を導入する企業」の比率は日本が32%だったのに対し、
米国は69%、ドイツが80%、オランダは75%と倍以上の開きがあった。”

日本が、こんなに遅れているのかと、愕然としました。

”高度成長期を支えた製造業をベースにした考え方も普及を阻んでいた。
パーソル総合研究所(東京・千代田)の小林祐児・上席主任研究員は
「ブルーカラーとホワイトカラーを平等に扱おうとする意識が強く、
テレワークの導入が難しい現場に過度に配慮してきた」と指摘する。”

海外でのホワイトカラーとブルーカラーの
給与の格差が大きいのに漠然と疑問を持っていましたが、
日本の製造業の給与体系も大きく影響していることが理解できました。

退任をされましたが、
IT担当大臣が「はんこ議員連盟」であってまだまだ影響力をもっている
ことなど、まだまだテレワークが進まないように感じています。

フォトグループGRAY有志展

私がメンバーとして参加しています「フォトグループGRAY」の「有志展」が、
6月19日(金)から、「富士フィルムフォトサロン 大阪」で開催されます。

「富士フィルムフォトサロン大阪」は、コロナウイルスの感染拡大防止のため、
2月28日から6月11日まで閉館していましたが、6月12日から再開されました。

「フォトグループGRAY有志展」は、予定通り開催されることとなりました。

5月21日、大阪府が「緊急事態宣言」の区域から解除され、
5月25日には、全国的に緊急事態が終了した旨宣言されましたが、
まだまだ収束には至っておりません。

当サイトでご鑑賞いただければ幸いです。

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フォトグループGRAYでの活動(写真集)はこちらからご覧いただけます。

深刻さはリーマン・ショックの10倍

「全世界がおそらく1931年の時のような経済恐慌に直面する。
それは2008年の危機の再来ではない!」

ロンドン経済学院 金刻羽(ジン・クーユイ)教授

1、われわれが直面しているのは、おそらくは世界大恐慌であって、
単なる経済の衰退ではない
つまり、(世界恐慌の)1931年の状況であって、
(リーマン・ショック後の)2009年の状況ではないということだ。
この後やって来るのは、国家の生産の40%の喪失であって、
5%の喪失ではない。

2、これは、ウイルスが直接、実体経済に影響をもたらすものだ。
もっと言えば、金融システムが崩壊する状況が起こってくる
いまこそ各国政府は、持てる力をすべて出すべき時だ。
いま国庫のありったけの資金を使わなければ、
今後は使うべき時はやって来ないだろう。

3、危機と恐慌の違いはとても大きい。
クライシスとデプレッションの違いだ。
GDPの5%を失うものと、50%を失うものの違いだ。
私見では、
今回の状況の深刻さはおそらく、
(リーマン・ショック時の)2008年の10倍程度の規模になるだろう

世界の経済・金融界のリーダーたちが彼女の発言に注目するのは、
彼女の父親が、
金立群(ジン・リーチュン)AIIB(アジアインフラ投資銀行)総裁
であることなのである。

金立群総裁は1949年生まれ。北京外国語学院英文科で修士取得後、財政部に入省。
主に国際金融畑を歩き、1998年から2003年まで財政部副部長(副大臣)を務めた。
その後ADB(アジア開発銀行)に副総裁として出向。
(ADBの総裁は代々日本人が務めている。)

2016年、金立群氏は、新たに設立されたAIIBの初代総裁に就任したのである。

日本はAIIBへの不参加を決め込んでいる。
でも、昨年7月、参加国は100カ国の大台に乗った。
AIIBの影響力は絶大であり、すでにADBの68カ国を凌駕している。

そのトップに君臨しているのが、金立群総裁というわけだ。
そして金総裁の娘が、金刻羽教授。
彼女の論文や発言には、常に父親の「影」が・・・。

G20の電話会議に参加した20人の世界の首脳が、
誰も言い出せない、言い出したくない
「世界恐慌」の可能性を考えたくないが、
ありえない話として見過ごすことはできないと思います。

参考 JBpress

2020 新年おめでとうございます

2020 新年おめでとうございます

旧年中はひとかたならぬご厚情を賜り、誠にありがとうございました。
本年も相変わらず、よろしくお願いいたします。

2019年は、わたしにとって節目になった年でした。

2018年改正された「特例事業承継税制」について、
複数のクライアント様から適用についての相談があり、「真剣?」に勉強しました。
「特例事業承継税制の適用or適用しない?」といったステレオタイプの判断ではなく、
事業承継について、いろいろな対策があり、それらをどこまで検討したか?
そして、いくつかの対策をしてその最終章として、「特例事業承継税制」の適用を考えるに至ったかということを検討すべきことに気づかされました。

税金(相続税)がゼロになるということだけで、飛びついているのではないか?
(実際は猶予されているだけで、猶予打ち切りリスク大)
過去に分散された会社株式を集約しなくていいのか?
(親戚に持ってもらってる会社の株式が、会ったこともない人に相続されていくのを防止するための対策はしたのか?
(=強制的取得(会社法174条)会社は相続により株式を取得したものに対し、定款に定めることによってその株式を会社に売り渡すことを請求することができます。)
これは、定款に定めることができます。
株券発行会社のままになっていないか?
株式には譲渡制限がついているか?

などなど、などなど、見過ごされてきたいろいろなことが見えてきました。

文書名190409houjin.pdf

税理士としての仕事の奥深さを考えさせられた一年でもありました。

2020年、一人前の税理士となるべく、更に勉強をしていかなければならないとおもっています。

令和2年1月1日適用開始!

令和2年1月1日からスタートの改正は次のとおりです。

・ 給与所得控除について控除額を一律10万円引き下げる
・ 給与等の収入金額が850万円を超える者の給与所得控除の上限額を195万円に引き下げる
・ 公的年金控除について控除額を一律10万円引き下げる
・ 公的年金収入が1000万円を超える場合は所得控除額に195万5000円の上限を設ける
・ 基礎控除について控除額を一律10万円引き上げる
・ 所得金額が2500万円を超えると基礎控除の適用はできないこととする
・ 青色申告特別控除の控除額を55万円に引き下げる(電子申告の場合は65万円を維持する)

これらは平成30年度の税制改正事項で織り込まれたもので、
※「上記の改正は、平成32年分以後の所得税及び平成33年度分以後の個人住民税について適用する。」
と記載されていました。

最近の税制改正は、先日付け小切手のごとく、
さらに期間が相当長いので、覚えておくのが大変になっています。